慣例
警察庁採用
東大、もしくは京大法卒
某県に拝命し、警視庁もしくは県警に出向
適性に合わせて、県警の幹部になるか本庁に戻り、実務を磨く
警察庁以外の省庁に出向する。都庁、外務省、防衛省、経済産業省など
この頃になると得意分野がはっきりするので、警察庁は明確な意向で各地の県警の上級幹部として送り出す。
強行犯系であれば福岡県警の暴対部長にとか、愛知県警の刑事部長に。警備知識が豊富であれば、福井県警の警務部長や、新潟県警の警備部長、青森県警の警務部長など。
ここで本庁の審議官や、政党の議員付きになったり、他省庁へ出向することになる。一部の人間は本庁で理事官になる事もある。理事官の中でも上位の理事官の職である。
上級の審議官や、本庁の要職や、大規模筆頭県警の本部長や、埼玉県などにある管区警察局長の経験者が官房長に抜擢される。
官房長に抜擢されれば、何の職員事故も起こさなければ、年数順に警察庁長官や警視庁警視総監に就任する事となる。
